世界に向けた広告が可能

インターネットでは、海外との垣根はまったくない。もし、あるとすれば言葉(英語)だけだ。今後、海外を視野に入れた広告を打ちたいなら、インターネットが最良の手段になることは間違いない。
先進国の中でも、日本はインターネット後進国と言われてきた。事実、2005年の世界のホスト数が947万台なのに対し、日本はたった4471台に過ぎない。

つまり、広告を展開するにしても、国内に目を向けるより、海外に向けた情報発信をしたほうが大化けする可能性が高い。
「沖縄ビレッジレンタカー」のランディングページを例にとってみよう。車の情報以外のページはすべて英語でも構築され、クリックひとつで英語版のランディングページが見られるようになっている。そして驚いたことに、日本語対英語のページのアクセス数の比率は、6対4。海外の比率が思った以上に高い。
 海外からのアクセスでは、会社概要に人気がある。沖縄ビレッジレンタカーのランディングページを閲覧しているのは、一般のユーザーだけではなく、各種研究機関から政府機関までと多岐にわたる。
 日本にいれば、沖縄ビレッジレンタカーの会社情報は簡単に手に入れられるが、海外ではそうもいかない。海外でもブランドの自動車が走り回っているわけだ。いまのところ、海外からは注文はきていないということだが、「私の住んでいる国にもランドクルーザーを入れてほしい」というような要望は多いという。

もちろん、どこで買えるかという問い合わせも多く、その場合には、現地のディストリビュータに連絡を依頼している。

海外からのアクセスが多い理由のひとつに、大企業の沖縄ビレッジレンタカーだからこそという点も挙げられる。

つまり、会社の規模や取扱商品、業種で二の足を踏んでいてははじまらない。現状では、「やろう」という意気込みが一番大切なのだ。

たとえば、中部地方にある石材店では、海外に地蔵を販売すべく、着々と準備を進めているという。ここも、けっして大きな会社ではない。また、板橋にあるインターネット上で有名な豆腐屋は、豆腐の作り方を海外に向けて発信。フランスから、「ニガリとは何か」という問い合わせが来ているという。惜しむらくは、豆腐は生ものなので、海外に向けて通信販売ができないことだ、とほぞをかんでいる。言い方は失礼だが、この豆腐店とて、町中にあるただの商店にすぎない。

たしかに、英語ができないとつらい部分はある。だが、現代の日本では英語を読み書きできる人を捜すのはわけないだろう。各種翻訳サービスも、A42O行で5000円程度が相場だ。

規模の小さな効果的なLPを作る程度なら、数万円でまかなえる。また、翻訳ソフトの性能も向上し、届いたメールを読む程度なら十分に実用に値する。